土地探しをするときは、ハザードマップを確認することがおすすめします。
ハザードマップを見ることにより、災害リスクや被災時の避難場所がわかり、その土地への理解が深まるからです。
購入予定の土地にどのようなリスクがどのくらいあるのかを知っておくと、購入後に後悔しないでしょう。
この記事では、土地探しの参考になるハザードマップとはなにか、活用方法や災害へのリスク対策についてご紹介します。
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弊社へのお問い合わせはこちら土地探しにハザードマップ！ハザードマップとは？
今まで住んだことがない場所で土地探しをおこなう方は、土地の特徴をハザードマップによって確認しておくことが大切です。
近年、災害が多く発生しハザードマップに注目が集まっていますが、具体的にどのように読み解くかをしっかり理解している方は少ないのではないでしょうか。
ハザードマップでわかることを整理しておきましょう。
ハザードマップでなにがわかる？
ハザードマップとは、どこでどのような災害が発生する可能性があるかを地図上に示したものです。
ハザードマップで危険性がわかる災害の種類は、浸水、洪水、津波、高潮、土砂災害、地震、火山の噴火などがあります。
馴染みがない災害もあるかもしれないので、それぞれどのような災害なのかを整理しておきましょう。
浸水・洪水とは海や河川の水位が上昇して氾濫する水害です。
高波のときは浸水の恐れにより道路が通行止めになる場合があります。
通行止めになる場所もハザードマップに記載されているので、確認しておきましょう。
土砂災害とは、岩石や土砂が川の水に混ざって一気に下流に押し流される現象で、集中豪雨など大雨のあとに起こりやすい災害です。
そして火山の噴火は、噴石の落下や火山灰の飛散、溶岩流による火災など、さまざまな被害を引き起こすことを理解しておきましょう。
また地震災害に関するハザードマップには、地震に付随して起こる火災や液状化現象の被害予想も反映されています。
木造住宅が密集している地域などは地震後に大規模な火災が発生しやすいので、確認しておきましょう。
一言にハザードマップと言っても、さまざまな災害の種類に対応しています。
土地探しのときは、発生する可能性が高い災害に注目しましょう。
ハザードマップの新たな役割とは？
2020年に宅地建物取引業法が改正され、重要事項説明のときに売主は買主に対して水害リスクについて説明することが義務になりました。
説明の際は、ハザードマップを用いて取引対象の所在地を示し、想定される被害を確認します。
購入する土地にどのくらいのリスクがあるかを正式な書類のもと確認できるので、購入者としては安心材料になるでしょう。
法改正に至ったのは、2011年に発生した東日本大震災、2020年の7月豪雨など、これまでの被害を大きく上回った災害が頻発したことが影響しています。
ただし重要事項説明は契約する直前のタイミングなので、土地探しの段階でハザードマップを確認しておくと良いでしょう。
せっかく気に入る土地を探して契約まで進んだとしても、災害リスクがネックで購入を見送るとなると、それまで要した時間と労力が無駄になってしまいます。
ハザードマップは自治体の役場やインターネットで確認できるので、土地探しを始めたら積極的に活用しましょう。
土地探しにハザードマップ！活用方法について
土地探しのときに土地の安全性や想定される災害を確認するために、ハザードマップが役に立つことがお分かりいただけたでしょうか。
続いて、ハザードマップの活用方法をご紹介します。
活用方法①土地の災害リスクを正しく理解する
日本はどの土地においても災害が発生する可能性があり、安全と言い切れる場所はないに等しいでしょう。
できるだけ安全な場所を選びたいと思って土地探しを進めている方は、さまざまな災害リスクを参考にして土地の安全性を見極めましょう。
高台の土地は津波リスクが低いだろうと予測したとしても、土砂災害の危険性が高い場合があります。
また、高台のなかにも水が溜まりやすい場所もあり、水害リスクがないとは言い切れません。
土地探しのときは、あらゆる災害リスクを総合して判断しましょう。
土地の見た目や思い込みで判断せずに、ハザードマップを活用して正確な災害リスクを把握することが大切です。
活用方法②古地図と一緒に確認する
古地図とは明治から昭和の地図であり、昔なにがあった土地なのかを確認することが可能です。
過去の土地の状態を知るとその土地の特徴がわかるので、ハザードマップとあわせて活用してみましょう。
たとえば、昔、海や川、沼地だった場所は軟弱地盤なケースがあり、建物を建てる前に地盤改良をする必要があるかもしれません。
土地の成り立ちから、液状化しやすい場所や土砂崩れのリスクの有無などが想定できるので、土地探しをするときは古地図を参考にすると良いでしょう。
活用方法③避難経路や避難場所を確認する
ハザードマップには、災害が発生したときの避難場所や避難経路が記載されています。
土地探しのときは自宅の災害リスクだけでなく、避難場所や避難経路も確認しておくようにしましょう。
避難経路を確認するときは、「道路冠水想定箇所を回避して到達できるか」「避難場所と購入希望の土地が離れていないか」をチェックしましょう。
道路冠水想定箇所とは、大雨のときに水没する可能性が高い場所です。
道路冠水想定箇所をとおらないで避難場所にたどり着けるかを確認しておく必要があるでしょう。
災害時に自宅にいるとは限らないので、土地周辺の災害リスクも見ておくとより安心です。
土地探しにハザードマップ！リスク対策について
土地探しのときにハザードマップで得た情報を有効に活かすために、災害別のリスク対策を知っておきましょう。
災害のリスクをすべて回避することは難しいので、希望する土地の災害リスクの種類や程度に合わせて備えや対策を講じることが重要です。
水害に対するリスク対策
豪雨、津波、高潮、河川の氾濫など、人命や建物に対して甚大な被害をもたらす恐れがある水害への対策をみていきましょう。
水害へのリスク対策は、居住スペースをできるだけ高くすることが基本になります。
盛り土をして建物のベースを上げる「かさ上げ」や「高床式」、1階を駐車場スペースにして居住空間を2階以上にする対策が現実的です。
また、建物の防水性を強化しておくことも有効な対策です。
浸水の可能性がある高さまで防水性能が高い外壁塗装をすることや、浸水を防止する専用の塀で土地の周りを囲うなど、検討してみると良いでしょう。
地震に対するリスク対策
地震には、「揺れ」と「液状化」の2つの災害リスクがあることを知っておきましょう。
地震の揺れへの対策は、構造を強化することである程度緩和できます。
地震対策の構造は、地盤の揺れを家に伝えない免震構造、特殊な装置によって建物の揺れを吸収する制震構造、揺れに耐えるために家に強度をもたせる耐震構造があります。
それぞれ価格帯が異なるため、リスクの許容範囲や予算を整理して、どの程度対策を講じるかを検討しましょう。
液状化現象による被害を避けるには、土地の地盤を調査して地盤改良工事をおこなうことが有効な対策です。
液状化の被害を受けにくい建物の形状にすることも検討すると良いでしょう。
まとめ
土地探しのときに役立つハザードマップの役割や活用方法をご紹介しました。
災害はいつどこで起こるかわからないので、すべてのリスクを回避することは難しいのが現実です。
しかし、災害の種類やリスクの程度、避難に関する情報を知っておくことは安心に繋がるでしょう。
シルバシティ スタッフブログ編集部
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